
日本は世界でも有数の地震大国で、いつどこで大きな地震が起きても不思議ではありません。
特に近年は、震度6以上の大きな揺れを伴う地震が起きていて、「もしものときに備えて、地震に強い家に住みたい」と考える方が増えています。
本記事では、「地震に強い家」とは具体的にどのような建物を指すのかを解説するとともに、構造(木造・鉄骨・RC)別の違い、さらに石川県における地震リスクにも触れます。
地震に強い、安心して暮らせる家づくりを目指す方は、ぜひ最後までご覧ください。
Contents
地震に強い家とは。定義とメリットを紹介

「地震に強い家」とは、地震の揺れによる建物の損傷や倒壊を防ぎ、住人の命や財産を守れるよう設計・施工された住宅を指します。
具体的には、以下の要素が関係します。
- 建築基準法における耐震基準への適合性
- 家の構造や建材
- 建物の基礎や地盤補強の方法
- 制震、免震といった技術の利用 など
こうした地震に強い家を建てる最大の目的は、地震発生時に「倒壊しないこと」「住み続けられること」です。
そのためには、構造体そのものの強さに加えて、建材の劣化を防ぐ耐久性も重要になります。
こうした特徴をよく検討し、地震に強い家にすることで得られるメリットは以下の通りです。
- 生命と財産を守れる
- 資産価値が落ちにくい
- 保険料の割引を受けられることも
- 避難所生活を避けられる可能性がある
地震で最も避けなければいけないことは、倒壊によって生命を失うことです。
また、資産価値の低下や家財の損傷も、その後の暮らしに経済的な影響を与えることから避けるべき事柄に挙げられます。
加えて、慣れない避難所での生活を避け、自宅で避難生活を送ることで不要なストレスを避けられる点もメリットといえます。
石川県で、こうしたメリットを持つ耐震性の高い家をご検討中の方は、積雪を考慮した上で耐震等級3を標準仕様とする『デザインと高性能 細心設計のフジタ』まで、お気軽にご相談ください。
※建築予定地が施工エリア内(石川)の方のみ対応させていただきます。
地震に強い家の10の特徴を紹介
地震に強い家を建てるためには、構造・材料・設計など複数の観点から対策を講じる必要があります。
ここでは、耐震性を高めるために押さえておきたい10のポイントを詳しく解説します。
- 形状がシンプルで揺れのエネルギーが均等に伝わる
- 屋根にガルバリウム鋼板を利用するなど建物が軽量
- 平屋など建物の最高高さが低め
- 地盤が強い、または適切な補強を施している
- 耐震基準を満たす仕様で家を建てている
- 耐震等級3を満たす仕様で家を建てている
- 制震技術を導入している
- 免震技術を導入している
- 耐久性の高い仕様になっている
- 強度の高いベタ基礎を利用している
形状がシンプルで揺れのエネルギーが均等に伝わる

地震に強い家を設計するうえで、建物の「形」は重要なポイントです。
建物が正方形や長方形などのシンプルな形状であれば、地震の揺れ(地震動)が建物全体に均等に伝わりやすく、特定の箇所に力が集中しにくくなります。
逆に、L字型やコの字型など複雑な形状は、角や接合部にダメージが加わりやすく、ひび割れや損傷の原因になる可能性があります。
屋根にガルバリウム鋼板を利用するなど建物が軽量

地震の揺れは、建物の「重さ」に比例して大きくなり、揺れが強く伝わります。
そのため、屋根や外壁などの材料に軽量な素材を採用することは、地震対策として効果的です。
たとえばガルバリウム鋼板の屋根は一般的な瓦に比べて軽く(およそ10分の1)、耐震性の向上を期待できます。
なお、近年は瓦のメリットを活かしつつ軽量化に成功した「スマート瓦」といった製品もありますので、合わせて検討しましょう。
また、木造や軽量鉄骨など、建物の構造部分の軽量化も耐震性の向上に効果があります。
〈関連ページ〉住まいの雪対策はどうすれば良い?屋根材の選び方やあると便利なプランもご紹介
平屋など建物の最高高さが低め

建物の高さが低いほど、地震の揺れによる影響は小さくなります。
特に平屋住宅は、構造がシンプルで重心が低く、揺れに対して安定した特性を持ちます。
地震に強い家を目指すなら、建物の高さを抑える意識を持ちましょう。
地盤が強い、または適切な補強を施している

どれほど耐震性能の高い建物を建てても、地盤が弱ければ倒壊や傾きのリスクが高まりますので、地震に強い家づくりでは、強固な地盤の上に建てること、または適切な地盤補強を施すことが重要です。
特に、埋立地や谷地、軟弱地盤のエリアでは、地盤調査と適切な対策による補強が不可欠です。
地盤補強工事は数十~数百万円の費用を要する可能性もありますので、土地の購入前に施工を依頼するハウスメーカーに相談できる態勢を作ることをおすすめします。
石川県で地震に強い家の建築をご希望の方は、耐震等級3を標準とする『デザインと高性能 細心設計のフジタ』まで、お気軽にご相談ください。
※建築予定地が施工エリア内(石川)の方のみ対応させていただきます。
耐震基準を満たす仕様で家を建てている
「地震に強い家」にするためには、建築基準法に定められた耐震基準をクリアしていることが大前提です。
現行の耐震基準は、1981年および2000年に大幅に改正されていて、満たすことで震度6強〜7程度の地震でも倒壊しない耐震性を確保できます。
なお、耐震基準は「倒壊しないこと」が求められていますので、建物に対して損傷は生じる可能性があります。
複数回発生する地震への対策や、建物の補修費用の軽減など経済的な負担を避けるためには、他の対策も検討することがおすすめです。
耐震等級3を満たす仕様で家を建てている
「耐震等級」とは、建物の耐震性を示す指標で、等級1から3の3段階があります。
その中で最も高い等級は「耐震等級3」で、建築基準法で定める最低限の耐震性能(等級1)の1.5倍の強さがあることを意味します。
等級3の住宅は、消防署や警察署と同レベルの耐震性を備えており、災害時でも倒壊しにくく、損傷を避けて住み続けられる可能性が高い点が特徴です。
制震技術を導入している
「制震」とは、建物に加わる地震の揺れを特殊な装置で吸収・緩和する技術です。
壁の中や柱の間に「制震ダンパー」などを設置し、構造体が揺れに耐える負担を軽減することで、繰り返し発生する地震にも強くなります。
特に、余震が続くような地震や長周期地震にも有効とされ、耐震構造を補完する役割を果たします。
免震技術を導入している
「免震」とは、地震の揺れそのものを建物に伝えにくくする技術です。
建物と基礎の間に「免震装置」を設置し、地盤と建物を切り離すことで、揺れを建物に直接伝えない仕組みを実現します。
他の耐震・制震技術に比べて、揺れを抑える効果が大きく大規模な建築物で採用される一方で、導入費用が高い点がデメリットとして挙げられます。
耐久性の高い仕様になっている

どんなに耐震性が高くても、経年劣化で性能が落ちてしまっては意味がありません。
地震に強い家とは、揺れに強いだけでなく長期間その性能を維持できる「耐久性」も兼ね備えている住宅といえます。
- シロアリや腐朽に強い構造材
- 長寿命の外壁材
- 結露や湿気対策として、通気工法を採用
- 屋根や外壁の定期メンテナンス体制を整える
こうした対策を取ることで、安心して長期間住み続けられる、耐久性の高い家を実現可能です。
強度の高いベタ基礎を利用している
建物の土台となる「基礎」は、耐震性を左右する極めて重要な部分です。
特に建物の床一面に鉄筋コンクリートを敷き詰めるベタ基礎は、面全体で建物を支えるため、地震の揺れを効果的に分散できます。
布基礎に比べて施工コストはやや高めですが、不同沈下のリスクが低く、地震に強い構造として多く採用されています。
〈関連ページ〉その家の基礎で本当に大丈夫?耐震性・耐久性を高めるフジタの基礎づくり
木造・鉄骨・RCなど「構造」の違いを確認

家の耐震性を検討するうえで欠かせない点は、建物の「構造」です。
構造によって地震に対する強さや耐久性、コストなどに大きな違いが生まれます。
代表的な3つの構造「木造・鉄骨造・RC造(鉄筋コンクリート造)」について比較してみましょう。
構造 | 耐震性 | 耐久性 | 費用 |
---|---|---|---|
木造 | ◎(※) | ◯ | ◎ |
鉄骨 | ◎(※) | ◯ | ◯ |
RC造 | ◎ | ◎ | △ |
※耐震等級3などの対策を講じた場合
一般的に、RC造は耐震性や耐久性に優れているとされますが、その分建物が重くなり、地盤への負担や施工費用が大きくなるといった課題があります。
一方、木造住宅は構造が軽いため、揺れのエネルギーを受けにくく、地盤にも優しいというメリットがあります。
また、耐震基準を満たすこと、耐震等級3の導入などによって、RC造と同等の耐震性能も期待可能です。
木造はコスト面でのメリットが強く設計の自由度も高いため、将来のリフォームやライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。
「コスト・性能・柔軟性」のバランスが取れた構造を選ぶなら、木造住宅は有力な選択肢といえます。
〈関連ページ〉木造と鉄筋コンクリート造はどう違う? 技術的な違いやコストを比較
石川県の地震事情をご紹介

記事の終わりに、2024年に発生した能登半島地震が起きた石川県の地震事情についてお伝えします。
石川県で発生した大きな地震の例
日本海側は比較的地震が発生しづらい地域とされてきましたが、以下のとおり近年は大きな地震が複数回発生していますので「いつでも起こり得る」という認識が必要です。
発生日 | 震源地 | 最大震度 |
---|---|---|
2024年1月 | 能登半島 | 震度7 |
2023年5月 | 能登地方 | 震度6強 |
2022年6月 | 能登地方 | 震度6弱 |
石川県で想定される地震の震源は9つに
「いつでも起こり得る」ことを前提に、石川県では令和7年5月に「地震被害想定調査報告書」を更新しています。
本報告書での主な変更点は、前回調査では4つの地震について想定していたところ、今回は9つの地震(断層)を対象に検討を加えていることです。

上の図を見て分かるとおり、石川県の各所で地震が発生する可能性がある断層帯があり、いずれの地域で地震が起きても不思議ではありません。
いつどこで地震が起きても倒壊や大規模損傷といった深刻な被害を受けることのないよう、本記事で紹介した対策を取って安全な暮らしを実現しましょう。
まとめ│地震に強い家はフジタにご相談を

地震が多い日本において、家づくりの優先事項のひとつは「安心して暮らせる耐震性」です。
耐震等級3や強固な基礎、シンプルな形状や構造、こうした地震対策を複合的に組み合わせることで、大地震にも耐えうる住まいを実現しましょう。
『デザインと高性能 細心設計のフジタ』では、耐震等級3を標準仕様として家づくりをしています。
石川県の新築で地震への不安を感じている方は、ぜひ耐震等級3を標準仕様とする弊社までご相談ください。
※建築予定地が施工エリア内(石川)の方のみ対応させていただきます。